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■今回の介護豆知識のテーマは、「有料老人ホーム・特別養護老人ホーム（特養）」です■
たとえ身体的に介護の必要がなかったとしても、理由があって自宅で暮らせない高齢者もいます。そんなとき、地域で暮らす高齢者を養護するのが「養護老人ホーム」という施設です。介護施設の「特別養護老人ホーム（特養）」とは異なる役割があるため、違いについても確認しておきましょう。

ここでは、養護老人ホームの基礎知識や、メリット・デメリットをご紹介します。また、特養との違いにも触れるため、入居する施設をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。


★養護老人ホームとは？★
高齢者が利用する施設のなかでも、「養護老人ホーム」にはどのような役割があるのでしょうか。また、よく似た名前の介護施設である「特別養護老人ホーム（特養）」とは、どんな違いがあるのでしょうか。初めに、養護老人ホームの基礎知識をご紹介します。

●養護老人ホームの特徴
「養護老人ホーム」とは、生活環境上の困難を抱えていたり、経済的理由で困窮していたりする高齢者を養護し、社会復帰を目指すための施設です。対象者は65歳以上の高齢者であり、かつ事情があって自宅で暮らすのが難しい方が要件に該当します。たとえば、以下のようなケースが挙げられます。

＊身寄りがない
＊経済的に困窮している
＊家族から虐待を受けている

そもそも養護老人ホームの元になっているのは、生活保護法（旧：救護法）に基づいて設置された施設の一つ「養老院」です。養護老人ホームは、地域包括ケアシステムの一環として、地域で暮らす高齢者の支援において重要な役割を担っています。

なお、養護老人ホームの入所対象となるのは、身体的に自立した高齢者であることから、入所しても職員による介護サービスは受けられません。入所者は、食事の提供や健康管理といった生活支援サービスを受けながら、自立した生活を続けられる状態を目指します。一方で、2015年に介護保険法の法律が改正されて以降は、外部の介護事業者が提供する居宅サービスが利用可能となりました。

●特別養護老人ホームとの違い
「特別養護老人ホーム（特養）」とは、要介護状態の高齢者が入居して生活を送る施設のことです。特養に入居するには、原則的に要介護3以上の認定を受けている必要があります。養護老人ホームとの大きな違いは、介護保険サービスを受けられる点です。特養では職員から身体介護などを受けられるのに対して、身体的な自立が前提となっている養護老人ホームでは、職員による介護サービスは受けられません。


★養護老人ホームのメリット・デメリット★
養護老人ホームは、一般的に料金が低額で利用しやすい傾向にあり、いざという時には常駐している支援員からのサポートを受けられます。しかし、介護施設とは異なる目的の施設であるため、介護スタッフからサービスを受けることはできません。養護老人ホームのメリットとデメリットを解説します。

●メリット
・低額で利用しやすい
養護老人ホームへ入居する場合、入居一時金などの初期費用は不要です。低額で負担が少ないため、経済的な困難を抱えている方でも利用しやすいといえます。養護老人ホームの月額費用は、前年度の収入によって決定します。さらに、特別な事情がある方の場合は、入居費用の減額や免除が認められる可能性もあります。

・緊急時にも対応してもらいやすい
養護老人ホームには夜間も職員が常駐しており、緊急時にも対応してもらいやすいのがメリットです。ただし、施設に所属する職員は、介護スタッフではなく支援員となります。あくまで日常生活の支援を受けるのみで、介護施設とは入居する目的が異なる点に留意しておきましょう。

●デメリット
・入居には市区町村の審査が必要
養護老人ホームに入居するには、まず市区町村の審査に通らなければなりません。市区町村が調査を実施し、必要性が認められた場合のみ、「措置」という形で入居が決まる仕組みです。養護老人ホームへの入居を検討するなら、まずは市区町村の担当窓口へ相談し、申請を行いましょう。このとき、自治体によって入居可否の判定基準が異なる場合があるためご注意ください。

・長期間利用できない
養護老人ホームは、入居者の社会復帰を目的とする施設であることから、基本的に短期入所が前提となっています。入居後、長期的に生活を続けられるわけでないのがデメリットです。また、万が一養護老人ホームの入居中に要介護度が重くなってしまったら、退去して別の施設に移らなければならないリスクもあります。介護サービスが必要となった場合の対処方法についても確認しておきましょう。


★養護老人ホームで介護サービスが必要になった場合の対処方法★
もしも養護老人ホームを利用している方に介護サービスが必要となったら、外部の介護サービスを利用するか、あるいは介護サービスに対応できる別の施設を探す方法があります。本人の心身の状況に合わせて、適切な施設を見つけましょう。最後に、要介護度が重くなった場合の対処法をお伝えします。

●外部の介護サービスを利用する
養護老人ホームの入居後に要介護状態となり、介護が必要となったら、外部の介護サービスを利用する方法があります。その際は、施設が契約している外部の介護サービス事業者を利用できるため、必要に応じて問い合わせましょう。

●介護サービスに対応する別の施設を探す
養護老人ホームに入居している方の要介護度が重くなり、施設内での対応が難しくなると、転居しなければならないことも。このとき、多くのケースでは特別養護老人ホーム（特養）への転居が勧められます。特養は入居一時金が不要で月額料金が低額なため安心です。しかし、施設の入居者が定員に達して待機者が発生しているケースでは、待機状態が続くおそれがあります。そんなときは、別の介護施設で待機する選択肢も視野に入れてみましょう。

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ご高齢者が寝たきりにならないようにするには、定期的な運動やマッサージが大変重要です。通常の場合、病院など医療機関が行うリハビリテーションに通うのが一般的ですが、移動、スケジュール、費用負担が大きいといった理由で敬遠される方が多いのが現状です。
また、訪問リハビリテーションを受ける場合でも、他の介護サービスの利用回数が減ってしまって、日常生活に支障が起きる場合もあります。

各種保険適用の訪問医療マッサージKEiROWは、そのようなご利用者様のためのサービスです。
医療保険が適用になるため、自己負担は一回あたり305円～455円程度になります。
また、介護保険を利用しサービス限度額が満額の方でも、医療保険が適用になるため気にせず治療に専念する事ができます。

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